NIPTについての情報が満載

NIPTを受ける人の割合

1998年から2016年にかけて日本国内でNIPTを含む出生前診断を受ける人の割合は、出生数約97.7万件に中のおよそ7.2％を占めていました。
高齢の妊婦約27.8万人におけるNIPTなどを受ける人の割合はおよそ25.1％を占めています。
確定的検査である羊水検査の件数は1998年に10419件となり、その後は増加傾向を示していました。
しかし2014年の20700件を境として減少傾向に転じ、2016年には18600件になっています。
羊水検査の件数が減っているのは、2013年から始まった新型出生前診断であるNIPTの件数が増加している影響によるものとされます。
NIPTの導入によって、流産のリスクを伴う確定的な検査数を減らすという日本の医学界の目標が達成されつつあります。
新型出生前診断は2011年にアメリカで開発されましたが、現在は日本やヨーロッパ諸国などでも行われています。
日本では臨床研究から一般診療に移行すると発表されましたが、しばらくは保険診療の対象外の状態が続くと考えられており費用は全額自己負担です。

NIPTを受ける場合には陰性と陽性の確率の違いに注意が必要になる

NIPTは、赤ちゃんが出産される前にどういった健康状態にあるのかを事前に調べることができる検査です。
一般的には、DNAや細胞レベルで状態を調べて検査を行っていくことになります。
ただ、NIPTを受けるときには注意点が1つ存在します。
それは、陰性率と陽性率でその確率が若干異なっているという点です。
そもそも、NIPTは確定的検査ではありません。
確定的検査というのは、その検査を行うことによって確実に胎児の健康状態を把握することができるものです。
例えば、この検査を受けて陽性であった場合には、胎児に何らかの問題が生じている可能性が高くなります。
一方で、NIPTの場合は不確定的検査であるため陽性だという判断が出たとしても、それで決定的に胎児に何らかの問題が生じているとは断定できない状況です。
陰性であった場合には問題ないと判断できますが、陽性の場合はそこからさらに確定的検査を受けなくてはいけませんので、この違いは非常に重要です。